お客さまにお伝えしたいこと

・テーマ型運用は長期運用には不向き
・テーマ型運用は流行り廃りの動きが激しく、賞味期限が短い
・一度大きく下げた運用でその下落分を取り戻すのは非常に困難

テーマ型ファンドは、金融庁に長期的な資産形成に不向きな運用手法として問題視されていますが、未だに銀行や大手証券会社でテーマ型投資信託は数多く誕生しています。これまで登場したテーマ型で取り上げられた名称をざっと概観すると、「ロボティクス」「インフラ関連」「AI」「医療」「フィンテック」「宇宙関連」など数多く見られます。実際にテーマ型運用は世の中への普及過程において市場参加者の成長に対する期待値が高まることからパフォーマンスが獲得できる運用手法なのですが、その賞味期限は短期間となることが多く、先述の通り長期投資としては向いていないのが実情です。加えて、俗に言われているテーマ型の流行り廃りは賞味期限が過ぎたテーマから新たなテーマに入れ替えていくことに伴って発生し、旬の過ぎたテーマは大きく下落することがよくあります。

含み損を抱えた運用についてご相談を受けることがありますが、運用の格言で「損切り」の重要性がよく叫ばれている通り、一度大きく下げた運用でその下落分を取り戻すのは非常に困難です。5割上がっても３割下がったら上昇分を失うのですが、５割下がったら100％上がらないと下落分を取り戻せません。その際にポイントとなるのが、更なる上昇余地があるか否かとなります。その際、旬が過ぎたテーマ型運用は肝心の成長に対する期待値が剥脱していますので、本来の資産価値部分のみとなり、市場平均並みとなることが大半です。そのため、旬の過ぎたテーマ型投資信託に対する特段の思い入れが無い限り、長期的な視点からは本源的なリターン源泉のある運用に入れ替えていくことが有益な方法であると考えます。

【コラム担当者】森岡 寛将（もりおか　ひろまさ）

2023年4月に最高運用責任者として株式会社アンバー・アセット・マネジメントに入社しました。アンバーアセットマネジメント入社以前は、三井住友DSアセットマネジメント株式会社で運用責任者としてETFを含めた株式インデックス運用、株式アクティブ運用や高配当運用、マルチアセット運用など約60プロダクトの運用を統括しており、豊富な運用経験があります。更に運用経験だけでは無く信託財産計理やリスク管理などの造詣も深く、資産運用に関連する全ての業務に精通しています。豊富な運用経験より得られた知見に対して、日本経済新聞社などのメディアからも関心を受けて、取材先として記事の材料に採用された実績もあります。

広告等補完書面
金融商品取引法に基づく表示事項　金融商品仲介業者及び金融商品取引業者の商号　 株式会社アンバー・アセット・マネジメント　登録番号　金融商品仲介業者　関東財務局長（金仲）第715号　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）3392号　※弊社の投資助言業務は、スマートプラス社に対する投資助言に限ります
所属金融商品取引業者等　株式会社SBI証券　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第44号　商品先物取引業者　加入する協会　日本証券業協会　一般社団法人金融先物取引業協会 　一般社団法人第二種金融商品取引業協会　一般社団法人日本STO協会　日本商品先物取引協会　楽天証券株式会社　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第195号　加入する協会　日本証券業協会　一般社団法人金融先物取引業協会　日本商品先物取引協会　一般社団法人第二種金融商品取引業協会　一般社団法人日本投資顧問業協会　株式会社スマートプラス　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第3031号　加入する協会　日本証券業協会　一般社団法人第二種金融商品取引業協会　一般社団法人日本投資顧問業協会　あかつき証券株式会社　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第67号　加入する協会　日本証券業協会　一般社団法人金融先物取引業協会　一般社団法人日本投資顧問業協会　※この書面は、所属金融商品取引業者等の委託を受けて行う金融商品仲介業に関し広告又は広告類似配布物と一緒にお客様にお渡しする書面です。【手数料等について】商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式（売買単位未満株式を除く。）の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等）をご負担いただく場合があります（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。）。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます（購入対価に別途、経過利息をお支払いただく場合があります。）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。【リスクについて】各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下「デリバティブ取引等」といいます。）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。※弊社は金融商品仲介業者として、投資一任契約の締結の媒介について、株式会社スマートプラスから委託を受けております。※お客様は株式会社スマートプラスと投資一任契約を締結し、同契約に基づき同社が投資運用を行います。※弊社は、各所属金融商品取引業者の代理権は有しておらず、また、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭もしくは有価証券の預託を受けることは出来ません。