テーマ型投資信託とは、特定のテーマに沿った企業の株式に集中投資する投資信託のことです。世界的な動きを反映するようなテーマが多く、投資の方針や銘柄の選定がしやすい点がメリットといわれています。 過去にはIT・中国株・BRICs・ブラジル・シェールオイルなど、時代ごとに人気のあるテーマに集中する投資信託が次々と生まれました。近年ではロボット・AI・自動運転車・EV(電気自動車)・バイオ・ゲノム・ESG・5G・テクノロジーといったテーマが人気で、コロナ禍ではヘルスケアやフィンテックなどのテーマが選ばれていました。世相を反映するテーマ型は、投資信託の値上がりを期待させるようなストーリーを語りやすいのが特徴です。一見魅力的に思えるテーマ型投資信託ですが、率直に言えばあまりおすすめはできません。その理由について解説します。
テーマ型の投資信託は、当然ながら投資先がテーマに縛られます。実際に起こった事例をもとに考えるとイメージしやすいでしょう。
テーマ縛りの具体例
一時期大変人気を集めたのが、日本を訪れる外国人観光客向けのビジネスを展開している企業に集中投資するテーマ型投資信託。しかし、その後のコロナ禍で訪日外国人観光客数が落ち込んだことで観光客向けのビジネスを展開している企業の業績は悪化し、株価は暴落。当該テーマの投資信託の基準価額も極端に下落しました。
もし分散投資が可能な投資信託だったなら、ファンドマネージャーの裁量で投資先を変更することができたでしょう。コロナ禍の影響を受ける企業の株式を売却し、逆にコロナ禍を追い風に伸びる企業の株式を購入するといった判断ができます。しかし、テーマ型投資信託は特定のテーマに集中投資することが定められているため、ファンドマネージャーの裁量でテーマ外の企業の株式に投資先を変更することができません。
テーマに縛られる点は、テーマ型投資信託の大きなデメリットの一つです。
本来、投資信託のメリットはリスク分散ができる点にあります。
個人投資家が自分一人で市場を分析し、購入した数百社の株式を管理するのは至難の業。幅広い業種や国・企業に対し、バランスよく分散投資するのは非常に難易度が高いでしょう。
しかし、投資信託を利用すればそれらの悩みから解放されます。プロによる幅広い分散投資が可能となり、リスクを分散することができるのです。
ですが、特定のテーマに投資を集中させてしまうとリスクを分散できません。投資信託のメリットを享受できないという点も、テーマ型投資信託をおすすめできない理由です。
注目されていない・あまり知られていないといった企業の株価が安価なうちに購入し、人気が出て株価が上昇したタイミングで売却するのが個人投資家としての理想の流れですが、テーマ型投資信託はそれと真逆のことをしています。
テーマは世相を反映しているため、テーマに注目が集まっているときほど売れ行きがよく、既に株価は割高になっています。しばらくするとブームは落ち着き、株価は本来の実力に見合った数値へ戻っていきますが、そのときにはテーマ型投資信託の基準価額も下落しているのです。
割高なときに購入し、割安なときに売却してしまう。テーマ型投資信託では、投資信託本来のメリットを得ることは難しいのです。
人気を集めているテーマは株価も上がっており非常に魅力的に見えますが、見方を変えると「人気がある」ということは既に多くの人たちがそのテーマを購入しているということになります。
あたりまえのことではありますが、株価は購入する人が多いと高くなります。テーマに人気が集まればこれまで購入していなかった人たちも購入して株価が上昇するはずですが、残念なことに多くの人が既に購入しているテーマはこれ以上買い手が増える余地がほとんどありません。
テーマの人気は世界的状況や世相に大きく左右されます。人気がなくなったときの株価の急落スピードは目も当てられません。実際に、過去には以下のような急落が起こっています。
・情報技術:1999年1位→2000年 6位
・リート:2004年1位→2005年 6位
・ヘルスケア:2008年1位→2009年 6位
・金融:2012年1位→2014年 6位※出典:MSCIワールド情報技術指数(情報技術)、S&PグローバルREIT指数(リート)、MSCIワールドヘルスケア指数(ヘルスケア)、MSCIワールド 金融指数(金融技術)(期間:1997年12月末~2019年12月末)ランキング比較したテーマと指数は全部で11種
特定のテーマが株価上昇率1位を記録した翌年に上昇率最下位に落ち込むケースもめずらしくありません。テーマ型投資信託のテーマは次々と生まれていますが、このような動向は常に繰り返されています。高値づかみにならないよう、金融機関のセールストークを鵜呑みにせず慎重に検討してください。
テーマ型投資信託のデメリットとして、売り時の難しさが挙げられます。
特定のテーマに集中投資するのがテーマ型投資信託ですが、投資を集中させればリスクも集中してしまいます。株価変動の幅が大きくなり、その影響をそのまま受けることになります。
テーマの人気がなくなると、株価は大幅に下落します。テーマが話題となっていたタイミングで購入する人が多いためこれ以上の購入者は見込めず、下落後の回復を期待するのは難しいでしょう。
いつまで保有すればいいのか、いつが売り時なのか、常に迷う状態になるのがテーマ型投資信託です。動向に一喜一憂し続けるような状態は、安定した資産運用とはいえません。
テーマ型投資信託は1つのテーマに集中投資するため、株価の上下変動が大きくなります。そのため、長期保有のメリットを生かすことができません。
デメリットはそれだけではありません。個人投資家は、株価が下落したテーマは損切りして次の投資を検討します。短期間のうちに売却して新たなテーマ型投資信託や別の金融商品に乗り換えるとなると、そのたびに無駄な手数料を金融機関に支払うことになります。
お金についての相談相手といえば、FP(フィナンシャルプランナー)を思い浮かべる人も多いでしょう。家計改善やライフプランの設計を得意とするのがFPですが、投資信託などの金融商品に詳しいのがIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)です。
IFAは「独立」と名がついているとおり証券会社や銀行など特定の金融機関に属していないため、公正・中立的な立場で資産運用のアドバイスをすることが可能です。投資信託など資産運用について相談したい場合は、IFAを選ぶとより客観的・専門的な情報が得られるでしょう。
ここでは、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)の強みと、資産運用におけるリスク回避に役立つポイント、買ってはいけない金融商品について詳しく解説します。
IFAとは“Independent Financial Advisor”の略称で、独立系ファイナンシャルアドバイザーとも呼ばれます。証券会社や銀行など特定の金融機関に属さない、公正・中立的な立場の金融アドバイザーを指します。資産運用のアドバイスを専門としており、個人投資家に寄り添った情報提供が可能。一般的にはまだあまり知られていない存在ですが、欧米など個人投資が盛んな国々では身近な存在となっています。
証券会社や銀行など特定の金融機関に属する金融アドバイザーとの違いは、公正・中立な立場で公平なアドバイスができるかどうかです。金融機関に所属する金融アドバイザーは、自分が所属する金融機関が取り扱う投資信託を取り扱います。また、異動などで担当を外れることも多くあります。
IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)は、内閣総理大臣の登録を受けている金融商品仲介業者に所属しています。金融商品仲介業を行うには証券会社などの金融商品取引業者との業務委託契約が必要ですが、業務委託契約数の上限はなく複数の金融商品取引業者と契約しているところがほとんど。業務委託契約を行っていても、証券会社などの金融商品取引業者とは離れた立場で投資助言を行うことができます。経営方針の独立性が保たれることから「独立系」と称されているのです。
金融商品仲介業者には、法人と個人の両方が存在します。資産運用を通して顧客の資産を守る点は同じですが、サポート体制や情報提供の専門性などに違いがあり、法人であっても企業ごとに特長は異なります。自分の状況や要望を踏まえたアドバイスをもらえるIFAを見つけ、その所属する会社の経営方針に縛られないアドバイスを受けることが、安定した資産運用の近道となるでしょう。
IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)の中でも高い顧客満足度を誇る、アンバー・アセット・マネジメント。投資信託の運用損益がプラスの顧客比率(運用開始後1年未満の顧客を除く)が93%※1に達するなど、リターンを得ている顧客が圧倒的多数です。
その実力が支持され、創業以来128か月連続※2で顧客が増え続けているアンバー・アセット・マネジメントのサービスの特長と、選ばれる理由についてご紹介します。
※1 出所:SBI証券・楽天証券の顧客情報をもとに弊社作成、基準日:2018年7月20日
※2 2024年8月末時点
セカンドライフを見据えた資産運用が課題のシニア世代にとって、シニア世代に特化したノウハウを持つIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)は心強い存在です。アンバー・アセット・マネジメントは、シニア世代ならではの悩みや「インターネットが苦手」といった困りごとにも対応しています。
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シニア世代にニーズの高い毎月分配型投資信託についても、独自の分析手法「分配金健全診断コンパス」で商品ごとの良し悪しを数字化。客観的な数字に基づいて選択することができます。
全金融機関の投資信託について、ほぼすべてを比較検討することが可能。分散投資に向いている投資信託が一目で分かるた
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テーマ型投資信託は、証券会社や銀行が教えてくれない危険性をはらむ投資信託です。ここでは、商品の特徴やメリットデメリット、従来のインデックス投資との違いのほか、テーマ型投資信託の失敗例とよくあるテーマについてもご紹介します。
テーマ型投資信託は特定のテーマに関連する企業の株式に投資する投資信託のことで、テーマ型ファンドとも呼ばれます。世界情勢や社会課題など世の中の動きを反映するようなテーマが数多くあり、新しいテーマも次々生まれています。国や地域ではなく、分野に注目して銘柄を集めている点がテーマ型ファンドの特徴。世相を反映しているためメディアなどで見聞きするテーマも多く、馴染みのあるテーマは投資対象として興味を惹かれる方も多いでしょう。
投資信託は「インデックス型」と「アクティブ型」の2つに分けられます。
インデックス型とは、日経平均株価やTOPIXの値動きといった指数(インデックス)に連動する運用成績を目指す投資信託のこと。幅広い銘柄に投資するシンプルな運用であるため運用会社側のコストがかからないので、手数料は低めに設定されています。
一方、アクティブ型は指数(インデックス)を越える運用成績を目指す投資信託のこと。ファンドマネージャーが選んだ銘柄に集中投資するため見極め次第では好成績になりますが、その分コストも高めに設定されています。好成績のアクティブ型投資信託はあるものの、運用成績はインデックス型投資信託と同程度もしくは下回っている場合もあるので注意が必要です。
テーマ型投資信託は、テーマで絞り込んで投資することからアクティブ型の一種といえます。
テーマ型投資信託のメリットとして、「わかりやすさ」が挙げられます。投資する銘柄をテーマで絞り込むため、選定基準が明確。メディアなどでよく取り上げられる分野のテーマも多いため、対象がイメージしやすい点も選ばれやすい理由の一つです。
そのテーマの話題性が持続するようであれば、テーマ型投資信託は値上がりしていくと考えられます。テーマを選ぶ際は、長期で成長が見込めるものを選ぶようにしてください。アクティブ型のメリットを活かした大きなリターンを狙える可能性もあります。
テーマ型投資信託のデメリットは、アクティブ型と同様にコストが高めに設定されている点です。
投資信託を検討する際は、コストを上回るリターンが得られるかが鍵となります。テーマ型投資信託は値上がりを期待させるようなストーリーを語りやすいため販売しやすいと言われていますが、手数料が高いのは販売する金融機関にとってはメリットであっても、個人投資家にとってはデメリットでしかありません。
テーマとトレンドのズレという問題もあります。
一例として、メディアなどで見聞きすることの多いAIや5G、DXなどのテーマ型ファンドに投資したとしましょう。近年はテクノロジー関連のテーマが人気ですが、テクノロジーという大きなくくりのテーマなら今後も成長が見込める可能性があるものの、AIや5G、DXなどの細分化されたテーマはその中でのトレンドが移り変わるスピードが速く、こまめに検討し直す必要があります。短期間での売買を繰り返すようでは、長期保有のメリットを生かすことができません。
また、メディアで頻繁に取り上げられるテーマは、株式市場では既に株価が上がりきってしまっていることが多いといわれています。投資信託の経験が浅い方が見つける頃にはそれ以上の成長は見込めないほど上昇した後だった、というパターンで、これは過去にあったテーマ型投資信託の浮き沈みからも明らかです。高値圏にあるテーマ型投資信託は株価の値動きが激しいため売買のタイミングを見極めなければなりませんが、そうなるとやはり長期保有のメリットを活かせないということになるのです。
メリットとデメリットの両面から考えると、テーマ型投資信託と従来のインデックス型投資信託との違いが浮き彫りになります。
インデックス型投資信託のメリットであるコストの安さや銘柄選択の簡単さが、テーマ型投資信託にはありません。インデックス型投資信託でのデメリットである「運用成績が市場並みである」という点においても、高値づかみのリスクがあるテーマ型投資信託の方がすぐれているとは言い難いでしょう。
絞り込んで集中して投資を行うという点でいえばテーマ型はアクティブ型投資信託の一種ですが、長期保有が向いていないため、一般的な投資信託と同様だと認識していては危険です。タイミングの見極めが難しいテーマ型投資信託は、投資中級者以上の商品といえます。
話題になっている5つのテーマについて紹介します。それぞれのテーマごとの概要もテーマ選びのヒントにしてください。
コロナ禍で業績が低迷したテーマでしたが、経済活動は通常に戻ったアフターコロナにインバウンド需要も高まり、活況を取り戻しています。旅行のテーマには、ホテル・リゾート・クルーズ船・旅客航空運輸業・空港サービスなどが組み込まれていますが、エネルギー資源の高騰が懸念点です。
AIをテーマとしたテーマ型投資信託を出しているファンドは多くありません。まだまだ可能性のある業界といわれているので、動向に注目したいところ。このテーマの対象銘柄にはAIの開発以外にソフトウエアやアプリケーションに関する企業も含まれます。
ヘルスケアのテーマを検討する場合は、関連事業REIT(不動産投資)についても押さえておきましょう。ヘルスケアとREITを合わせたテーマも種類が豊富です。先進国の多くが高齢化社会の問題を抱えている背景から、需要の高まりが期待されている医療業界もヘルスケアに含まれています。
需要が高まる自動運転技術ですが、アクティブ型がほとんどのテーマ型投資信託の中には数少ないインデックス型投資信託もあり、コスト面でのメリットが感じられるでしょう。自動運転のテーマには、自動車・自動車部品・半導体・ハードウェア・ソフトウェア・運輸といった多数の業種が組み入れられています。
サイバー攻撃に対応するサービスを展開する分野。現状、テーマ型投資信託は多くありませんが、今後さらにインターネットがインフラとして拡充されるにつれてこの分野も需要が高まると考えられています。
テーマ型投資信託のほか、
絶対避けたい失敗例が分かる解説資料付き!
【投資信託の取引にかかるリスク】
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
●主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
●主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
●主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
【投資信託の取引にかかる費用】
投資信託へのご投資には、所属金融商品取引業者等およびファンドごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等をご負担いただく場合があります。(手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等およびファンドごとに異なるため本書面では表示することができません。)
●お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:所属金融商品取引業者等、ファンドによって異なります。
●保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
●ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。