≪投資信託、ファンドラップ、債券、株≫ 損をする本当の理由と、賢い選び方をコンサルティングし、60歳以上の方々から多くの支持を集める株式会社アンバー·アセット·マネジメント（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：友田 行洋、以下「アンバー·アセット·マネジメント」）。この度、アンバー·アセット·マネジメントがご提供する資産運用コンサルティングにより仲介する預かり資産が850億円を突破いたしました。
2023年12月に700億円を超えてからわずか8ヶ月で150億円を超える資産を、皆様からお預かりする仲介ができたことを大変うれしく思っております。

アンバー·アセット·マネジメントは「家族に勧められる商品やサービスだけを提供できる会社 を創りたい」との想いで、2014年2月7日に創業しました。それから今年で10年、多くのお客様に支えられてここまで大きく成長することができました。皆様からいただいた信頼にお応えし、アンバー·アセット·マネジメントの社是である「正しい仕事で人を幸せにする」 という想いを全社員が本気で追及し、設立以来の目標である「証券業界を変革し、日本一の金融機関を創造する」という夢を実現するため、今後も社員一同邁進してまいります。

今後も、仲介する預かり資産1000億円達成、そしてその先へ、これからもお客様と共に歩み続けます。

■ 株式会社アンバー・アセット・マネジメントについて
「家族に紹介したいと思う商品やサービスだけを提供できる会社を創りたい」との想いから2014年に友田行洋が創業した独立金融アドバイザー（IFA）法人。生きるために重要な資産、お金の問題を深く理解し、自分事として一緒に真剣に考える専門家集団。「自分が持っている資産が良い資産なのか不安」、「運用はプラスだけど将来的には分からない」とお思いの方の、“分かったつもり” の罠に落ちない為に、コンサルティングを全国13支社で展開。支社は全国に次々と開設中。創業から128ヶ月連続お客様数増加、仲介する預り資産も850億円を超える※。

https://ambercorp.co.jp/

※2024年8月末時点

友田行洋 株式会社アンバー・アセット・マネジメント　代表取締役社長
大和証券を退職後、個人投資家側に立ったアドバイスを行う独立金融アドバイザリー会社を創業。「日本IFA(独立金融アドバイザー)フォーラム」や、日経新聞社、朝日新聞社等が開催するイベントで講演。TV等の各種メディアにも出演中。公益社団法人 日本証券アナリスト協会 認定アナリスト（CMA） 東京理科大学卒。

■ 全国で「資産運用の秘密、コツを伝える」セミナーを開催中です。
ご参加受付中です。https://ambercorp.co.jp/seminar/
※本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。

■ 中立的な独立系金融アドバイザー（IFA）とは
「独立系金融アドバイザー（IFA）」とは、特定の証券会社や銀行の営業方針に左右されること無く、独立中立的な立場に立って資産運用アドバイスをする専門家です。欧米では今や証券会社のアドバイザーを超えるほどに増え、資産運用の主流になっています。

本件に関するお問合せ :
（株）アンバー・アセット・マネジメント　マーケティング部　木村
【TEL】03-6380-9755　【FAX】03-6380-9756　【e-mail】info@ambercorp.co.jp

金融商品取引法に基づく表示事項
金融商品仲介業者の商号　株式会社アンバー・アセット・マネジメント
登録番号　金融商品仲介業者　関東財務局長（金仲）第715号/金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第3392号
加入する協会　一般社団法人　日本投資顧問業協会
※弊社の投資助言・一任業務は、スマートプラス社に対する投資助言に限ります

所属金融商品取引業者等
株式会社SBI証券　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第44号　商品先物取引業者
加入する協会　日本証券業協会　一般社団法人金融先物取引業協会　一般社団法人第二種金融商品取引業協会　一般社団法人日本STO協会　日本商品先物取引協会
楽天証券株式会社　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第195号
加入する協会　日本証券業協会　一般社団法人金融先物取引業協会　日本商品先物取引協会　一般社団法人第二種金融商品取引業協会　一般社団法人日本投資顧問業協会
株式会社スマートプラス　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第3031号
加入する協会　日本証券業協会　一般社団法人第二種金融商品取引業協会　一般社団法人日本投資顧問業協会

【手数料等について】
商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式（売買単位未満株式を除く。）の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等）をご負担いただく場合があります（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。）。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます（購入対価に別途、経過利息をお支払いただく場合があります。）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。

【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下「デリバティブ取引等」といいます。）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。